【昭和マインドの会社からは撤収】すぐに辞めるべき会社はこんな会社
こんばんは、@kojisaitojpです。今日は「加齢臭のする会社」「昭和の価値観で今もやってる会社」について語ってみます。
今も昭和の時代の古い価値観を押し付けてくる人は若い人でもいますが、果たしてそれは自分にメリットのある行動なのでしょうか。
目次
昭和マインドの会社は辞めるべき
先に結論を言ってしまうと、私が定義する「昭和マインドの会社」=「ブラック企業」と言ってしまって全く差し支えないということです。
若い人にとって居心地の悪い会社、何のスキルもない「ハンコ押すだけおじさん(→以前の記事参照)」が上司として威張っているなど「老害」な会社のことを、私は時代遅れであるというニュアンスも含めて「昭和マインドの会社」と呼んでいます。
平成を飛び越えて昭和にバックする時点でどのくらい時代遅れなのかを強調しているつもりです。
具体的にどこがブラック企業の要素なのかというと、いくつかのチェックポイントがあります。
- リモートワーク禁止(通勤を強制)
- 副業禁止
- SNS禁止
この辺りにケチをつける会社というのは今すぐ辞めることを考えた方がいいかもしれません。アフターコロナの世界になって、時代の流れに乗れている会社と時代錯誤のカビの生えた価値観を相変わらず押し付ける会社にわかれる流れが急加速しています。
以下でそれぞれについて説明します。
出勤が強制、リモートワーク禁止
「リモートワーク」という単語はコロナウイルスのおかげで広まったように感じますが、実はコロナ以前から一部では普及していました。その流れがコロナウイルスの感染予防対策として加速しただけです。
要は家で作業できる仕事をわざわざ会社に出勤してやる必要があるのか?
という当たり前のことに気づくきっかけがコロナだったというだけの話です。
当たり前ですが、医療機関や工場、建設現場など、現場に行かないと何も始まらない職業は別です。
ですのでコロナウイルスの感染が止まらない今の状況で、「緊急事態宣言が解けたんだから出勤しろ」などという会社があれば、即ブラック企業と認定して問題ないということです。
正直「家でやっても会社でやっても変わらない仕事」のために、朝早く起きて、満員電車に乗って、オフィスに出勤して、残業して、会社の同僚と飲みに行ってという行動自体が無駄だということに気づかないような会社に存在価値がなくなるということです。
そういう会社は年寄りがチャットワークとかスラック、ZOOMなどの使い方を知らないから出勤させるんじゃないの?くらいに見下してOKです。
冷静に考えて欲しいですが、出勤するためにわざわざ早く起きて、スーツ着て(女性の場合は更に化粧までして)、満員電車に乗る(これ自体コロナウイルスに感染する危険度大です)と膨大な時間を費やすこと自体が、壮大な時間の無駄です。これだけで1日何時間浪費しているでしょうか?
「出勤するのが当たり前」という価値観自体が先ほど言った時代遅れの「昭和マインド」です。
出勤時間の8時間にプラスして「通勤+昼休み+飲み会」で更に数時間拘束されてしまっては、スキルアップのための勉強とか、副業としてのブログやYoutubeなどをやっている時間がなくなってしまいます。
反対にリモートワークであればその数時間を他のことに使えて、確実に生産性は向上します。
もし仮に「出勤させないと社員が本当に仕事してるか不安」だから強制的に出勤させるような会社があったら、それも危険です。
「常に見張ってないとサボるから心配」というマインドは、自分の彼女の行動を全て監視していないと不安で仕方ないというストーカー気質の痛い彼氏と同レベルです。
そんなストーカー気質の会社であれば、一刻も早く離れた方がいいです。
副業禁止、SNS禁止
次に「副業禁止」と「SNS禁止」というのも昭和マインド全開のお寒い会社であることを会社自体が宣言しているようなものです。
そもそも勤務時間外の副業を禁止するという会社の規則自体が労働基準法違反です。
勤務時間外のことまで干渉されるのはおかしいということに気づくべきです。
副業禁止は違法行為?禁止規定がおかしい理由とバレないお勧め副業
副業禁止は時代遅れです。現代ではサラリーマンや会社員が副業するのは当たり前です。サイドビジネスに限らず、兼業や複業、パラレルキャリア(パラレルワーク)という働き方が普通になることでしょう。副業から独立起業することもできます。
もちろん副業をやったことによって、本業に支障が出る場合には(例えば深夜まで副業をやっていて、会社に遅刻するなど)禁止されても文句は言えないところもありますが、本業に支障を与えないもの、例えばブログ運営、アフィリエイト、Youtubeなどまで会社が禁止すると違法です。
唯一の例外は同業で、会社の情報が漏れるとマズイという場合だけです。このケースは会社が副業を禁止することに合理的な理由があると裁判所が判断してしまうので、止めておいた方が良いです。
ですので副業を会社にとやかく言われたら労働基準法を盾に反論しましょう。いや、昭和マインド全開の会社に真面目に反論すること自体が暖簾に腕押しのようなところがありますので、スパッと辞めてしまうのも賢い選択です。
「SNS禁止」というのも同じくらい、いや副業以上にお寒い規則です。
副業も勤務時間外、つまりプライベートの領域に会社が口を出すなという話でしたが、SNSに関してはほぼ100%プライベートな領域で、そこに口を挟むこと自体がおかしな話になります。
SNS禁止になると今度は会社が社員のプライベートに口を挟むことになるわけで、先ほどの「常に自分の彼女の行動を監視して、スマホの中のLINEとかTwitterまで盗み見しないと気が済まない、更にお寒いストーカー気質の彼氏と同レベルになります
忘れてはいけないのは会社と労働者の関係は「雇用契約」に過ぎません。労働以外のプライベートな領域に干渉する権限は一切ないので、何か言われたらいくらでも反論できます。
いや、反論するのもバカバカしいからさっさと辞めるのが賢いかもしれません。
昔は耐えるメリットがあったけど
昔はそれでもブラックな会社に耐えて、定年まで働くという道がありました。働くこと自体がストレスでも、何十年耐えて、定年まで働けば高額の退職金がもらえて、厚生年金などの福利厚生が定年退職後まで保証されていて、老後も安泰というパターンがありました。
でもこれは「昭和」の話ですよね。
当時なら奴隷労働に耐えるメリットもそれなりにありました。
何度か指摘している「メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用」へ変化することは、企業が終身雇用を否定することにつながりますし、年金に関しては理解している人も多いと思いますが、今の20代30代が老人になる頃にも今のように年金が支給される可能性はどんどん低くなっています。
年金改正で繰下げ受給が75歳まで可能に。繰下げ増額率はどう変わった?(ファイナンシャルフィールド) – Yahoo!ニュース
65歳からの老齢基礎年金や老齢厚生年金は繰下げ受給することが可能ですが、2020年5月に成立した年金制度改正法により、繰下げできる期間が拡大されることになります。
支給年齢がどんどん上になって来ていますし、支給額も減ってくる可能性が高いです。
平成を飛び越えて令和になってしまいましたが、このことからもわかるように「昭和の価値観」の会社や上司のところからは1日も早く去るべきです。
奴隷労働を続けるメリットはほとんど残っていません。
ただ奴隷労働を強いる会社に限って辞めようとすると何だかんだ理由をつけて退職させないように意地悪をしてくるところが多いです。
もし自力では難しい、いや、自分で会社に伝える気力がないのであれば退職代行を使うのも一つの手段です。
退職代行でオススメの3社
ちなみに会社がブラック企業で「在宅で働きたい」とか「辞めて独立したい」などと言おうものなら大変なことになるケースもあります。
そんな時は近年発達してきた新しいサービス「退職代行」を使ってみるのも一つの手です。
労働基準法的には労働者の方が権利がしっかり保障されているので、基本的には会社より強いです。この辺の労働法上の知識もなく、会社の方が自分より上なのだから命令に従わなければならないと思っている人は多いですが、それは無知な証拠です。
よほどのことがない限り(例えば会社のカネを横領してるとか)問題なく会社を辞めることはできます。
正社員かアルバイトかで30000円〜50000円と多少上下はありますが、それぞれの会社で大きな違いはありません。
もし今の会社がブラック過ぎて簡単に辞められないなと思ったら試してみるのも一つの手です。相談は無料ですので話をしてみるだけでも何か発見があるかもしれません。
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